転職して年収・給与がアップしやすい人の特徴

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転職の動機は人それぞれです。人間関係がうまくいかずに転職される方、仕事にやりがいを見い出せずに転職される方など、転職の動機は多岐に渡ります。その中でも多いのが年収・給与に不満があり転職される方です。

今回は年収・給与アップを目指して転職をしようか悩んでいる方に向けて参考になる情報をピックアップしました。特に初めて転職活動をされる方にとっては有益な情報が見つかるはずです。

年収・給与がアップしやすい人の特徴

年収・給与がアップしやすい人の特徴を考える上で重要なのが、①年齢軸②業界軸③職種軸です。

「何歳で転職すれば年収・給与がアップしやすいのか?」

「どの業界にいれば年収・給与がアップしやすいのか?」

「どの職種であれば年収・給与がアップしやすいのか?」

先に回答すると以下のようになります。

①年齢軸

Q:何歳で転職すれば年収・給与がアップしやすいのか?

A:27歳から29歳のレンジ、特に28歳

②業界軸

Q:どの業界にいれば年収・給与がアップしやすいのか?

A:メーカー業界、IT/通信業界、サービス業界

③職種軸

Q:どの職種であれば年収・給与がアップしやすいのか?

A:営業系職種、エンジニア職種

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年齢軸

まずは以下のデータをご覧ください。こちらはDODAが発表している年齢と年収のアップ率の関係性を明らかにしたものです。

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出典:DODA 転職で年収アップするのはこんな人 年収アップ成功者に見る傾向と対策

簡潔に言うと、22歳から45歳までを対象に何歳で転職すれば年収・給与がアップしやすいのかをグラフ化したものです。本データによると、27歳から29歳のレンジが一番年収・給与がアップ率が高いのがわかります。もう少し広く見ると、20代中盤から30代前半までは年収アップ率が高くなっています。

「なぜ20代後半で年収・給与がアップしやすいのか?」

答えは、20代後半から実力の差が開き始めるからです。社会人1年目では、ほとんど実力の差はありません。しかし、3年目から実力の差は顕著に現れ始め、5年目以降になると業務内容がデキる人とデキない人では異なることがあります。そのため、20代後半になると年収・業務内容・スキル・経験において大きく差が生まれ始めます。

中途採用においては、即戦力となる人材がメインターゲットです。したがって、実力の差が顕著に現れる20代後半で転職することで、大幅な年収・給与が期待できるのです。もちろん実力主義の企業と年功序列型の企業では、年収アップの幅は異なります。

業界軸

業界軸とは、どの業界が年収アップ率が高いのかということです。年収アップされた方が多い業界は、メーカーが23%で1位、IT/通信が22%で2位、サービスが12%で3位となっています。下のグラフは、転職者が転職する前にいた業界のランキングです。つまり、メーカーを例にとると、メーカーに務めてい方が転職をすると年収アップすることが多いということです。

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出典:DODA 転職で年収アップするのはこんな人 年収アップ成功者に見る傾向と対策

職種軸

年収・給与がアップしやすい職種は、営業系が32%で1位、エンジニアが18%で2位、経営企画・経営管理職種が13%で3位となっています。

営業系職種は転職先の選択肢が豊富にあることや営業成績によって報酬が上乗せされるインセンティブなどがつくため、年収・給与アップがしやすい。

エンジニア職種はIT企業が増加するにつれて、エンジニアニーズが高まっているため、スキル・経験のあるエンジニアに対しては莫大な年収を提示する企業もあります。エンジニアは売り手市場なので、現在の職場に不満がある方は転職を選択肢の一つとして考えることをおすすめします。

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出典:DODA 転職で年収アップするのはこんな人 年収アップ成功者に見る傾向と対策

年収アップだけが目的の転職は失敗する

ここまで、年収・給与がアップしやすい人の特徴を説明してきましたが、ここで転職者の方に気をつけて欲しいことを述べてます。

ずばり「年収アップだけが目的の転職は失敗する(しやすい)」ということです。

ここで言う「失敗」とは、転職できないということではありません。転職した後に失敗するということです。どういうことかと言いますと、年収アップするということは、現職よりも高いクオリティの仕事を転職先求められるということです。つまり、年収アップするということは、その分の期待値をかけられており、その期待値を超えなければあなたの価値はないということです。

よくあるケースが、年収アップしたのは良いものの、転職先の期待値が高すぎて、目標達成できずに1年で年収が減らされてしまったというケースです。また、高い期待値がプレッシャーとなり病んでしまう人もいるようです。

このような例はすべての転職者に該当することではありませんが、上記のようなリスクがあることを覚えておきましょう。

年収・給料の良い業界ランキング

以下の表は、業界別の40歳時点での平均年収ランキングです。表はTOP69までありますが、TOP10を細かく見ていきましょう。

<業界別 40歳平均年収ランキング>

順位 業界 平均年収(万円)
1 総合商社 1,142
2 放送 1,053
3 メガバンク 1,039
4 コンサルティング 1,031
5 生保・損保 918
6 携帯電話事業者 908
7 プラントエンジニアリング 834
8 海運 824
9 石油 785
10 証券 766
11 広告 765
12 eコマース 761
13 総合重機 758
14 医薬品 746
15 飲料・酒類 713
16 自動車 702
17 映画・アニメ 700
18 出版 687
19 塗料・インキ 685
20 不動産・住宅・マンション 684
21 パチンコ・パチスロ 680
22 ゲーム 676
23 電機・家電大手 672
24 空運 664
25 トイレタリー 664
26 リース・クレジット 654
27 ITサービス・ソフトウェア 633
28 建設 632
29 ガラス・セメント 630
30 地方銀行 629
31 倉庫 626
32 電力・ガス 621
33 化学 613
34 鉄道(JR・民鉄) 613
35 医療機器 612
36 専門商社 601
37 電子部門 593
38 自動車部品 593
39 旅行 592
40 建設機械 584
41 鉄鋼・非鉄金属 582
42 半導体製造装置 578
43 食品 574
44 通販 560
45 コンビニエンスストア 559
46 紙・パルプ 557
47 ドラッグストア 553
48 化粧品 551
49 携帯販売代理店 546
50 農林水産業 546
51 百貨店 543
52 人材サービス 542
53 教育・学習塾 538
54 中古車・カー用品 529
55 葬儀 528
56 繊維・アパレル 521
57 印刷 514
58 陸運 508
59 ウェディング 507
60 外食 505
61 レジャー・テーマパーク 498
62 ホームセンター・ディスカウントストア 495
63 スーパー 492
64 家電量販店 488
65 リサイクル・中古 483
66 ホテル 482
67 警備 472
68 眼鏡・靴・宝飾品 440
69 介護 382

出典:東洋経済新報社『会社四季報業界地図(2016年版)』

TOP1 総合商社

 

高収入で有名な総合商社がやはり1位です。総合商社は、五代商社と呼ばれる①三菱商事、②三井物産、③住友商事、④伊藤忠商事、⑤丸紅と七代商社と呼ばれる⑥豊田通商、⑦双日によって成り立っています。各社の年収を2016年度のデータで見てみましょう。

  1. 伊藤忠商事 1395万円
  2. 三菱商事 1375万円
  3. 三井物産 1361万円
  4. 丸紅 1306万円
  5. 住友商事 1300万円
  6. 双日 1067万円
  7. 豊田通商 994万円

TOP2 放送

 

放送業界も総合商社と並んで高収入で有名となっています。放送業界は、①フジ・メディア・ホールディングス、②東京放送ホールディングス(TBS)、③日本テレビホールディングス、④テレビ朝日ホールディングス、⑤スカパーJSATホールディングスなどの大企業から成り立っています。各社の年収を2016年度のデータで見てみましょう。

  1. 朝日放送 1518万円
  2. TBSホールディングス 1509万円
  3. 日本テレビホールディングス 1469万円
  4. フジ・メディア・ホールディングス 1447万円
  5. テレビ朝日ホールディングス 1433万円
  6. テレビ東京ホールディングス 1330万円
  7. スカパーJSATホールディングス 1231万円
  8. RKB毎日ホールディングス 1218万円

TOP3 メガバンク

メガバンクは①三菱UFJフィナンシャル・グループ、②みずほフィナンシャルグループ、③三井住友フィナンシャルグループから成っています。各社の年収を2016年度のデータで見てみましょう。

  1. 三井住友銀行 830万円
  2. 三菱UFJ銀行 787万円
  3. みずほ銀行 757万円

TOP4 コンサルティング

コンサルティング業界は①トライステージ、②エフティコミュニケーションズ、③P&Pホールディングス、④GCAサヴィアン、⑤リンクアンドモチベーションなどの企業から成り立っています。コンサルティング業界の平均年収ランキングを見てみましょう。

  1. 日本M&Aセンター 1412万円
  2. GCAサヴィアン 1331万円
  3. ドリームインキュベータ 1119万円
  4. シグマクシス 1041万円
  5. M&Aキャピタルパートナーズ 1023万円

TOP5 生保・損保

生保・損保業界は①東京海上ホールディングス、②MS&ADインシュランスグループホールディングス、③NKSJホールディングスなどの企業から成り立っています。各社の平均年収ランキングを見てみましょう。

  1. 東京海上ホールディングス 1387万円
  2. NKSJホールディングス 1172万円
  3. MS&ADインシュランスグループホールディングス 1119万円

TOP6 携帯電話事業者

携帯電話事業者は①NTTドコモ、②KDDI、③ソフトバンクから成り立っています。それぞれの平均年収を見てみましょう。

  1. ソフトバンク 1146万円
  2. KDDI 939万円
  3. NTTドコモ 828万円

TOP7 プラントエンジニアリング

プラントエンジニアリング業界は①日揮、②千代田化工建設、③東洋エンジニアリング、④東芝プラントシステム、⑤栗田工業などの大企業から成り立っています。プラントエンジニアリング業界の平均年収を見てみましょう。

  1. 日揮 983万円
  2. 千代田化工建設 944万円
  3. 東洋エンジニアリング 888万円
  4. 栗田工業 848万円
  5. 東芝プラントシステム 824万円

TOP8 海運

海運業界は①日本郵船、②商船三井、③川崎汽船などの大企業から成り立っています。海運業界の平均年収ランキングを見てみましょう。

  1. 日本郵船 974万円
  2. 東京汽船 917万円
  3. 飯野海運 907万円
  4. 商船三井 896万円
  5. 共栄タンカー 878万円
  6. 川崎汽船 870万円

TOP9 石油

石油業界は①JXホールディングス、②出光興産、③コスモ石油、④東燃ゼネラル石油、⑤昭和シェル石油、⑥国際石油開発帝石などの大企業から成り立っています。それぞれの平均年収を見てみましょう。

  1. JXホールディングス 1157万円
  2. 昭和シェル石油 935万円
  3. 国債石油開発帝石930万円
  4. 東燃ゼネラル石油 912万円
  5. 出光興産 858万円

TOP10 証券

証券業界は①野村ホールディングス、②大和証券グループ、③三菱UFJ証券ホールディングス、④SBIホールディングス、⑤岡三証券グループなどから成り立っています。それぞれの平均年収を見てみましょう。

  1. 野村ホールディングス 1488万円
  2. シティグループ・ジャパン・ホールディングス 1470万円
  3. 三菱UFJ証券ホールディングス 1231万円
  4. 大和証券グループ 1152万円
  5. 極東証券 1014万円
  6. 東海東京フィナンシャル・ホールディングス 983万円
  7. スパークス・グループ 955万円
  8. アーク証券 933万円
  9. マネックスグループ 925万円
  10. 日本証券金融 863万円