給料交渉の方法と注意点!タイミングは内定後でも大丈夫?【人事担当者の生の声】

交渉

転職する動機は「給料をアップしたい!」「やりたいことを仕事に!」などさまざまです。今回は、多くの方が転職理由の一つに挙げている「年収・給料」に関連して、給料交渉について解説したいと思います。給料交渉次第で、給料が万単位で変わることがあるので、給料交渉は非常に大切です。

給料交渉とは

転職の場合、新卒採用と異なり、決まった提示年収はありません。つまり、転職者個人のスキル、経験の有無、経歴によって年収が決まるのです。例えば、経験者のAさんと未経験者のBさんが同じ会社に転職した場合、経験者のAさんの方が年収が高くなります。

転職求人の年収欄には、「400万〜650万」のように年収レンジで記載されている求人が多く、このレンジの中で給料が決まっていくわけですが、年収・給料を決めるために行うのが給料交渉です。

会社によって違いはありますが、面接の終盤で必ずと言っていいほど聞かれるのが「希望年収」です。面接官が「希望年収」を聞いてきた場合は、ほとんどの確率で内定となります。しかし、給料交渉がうまくいかず、不合格になってしまうこともザラにあります。

転職者:年収・給料が高い会社に行きたい

会社:少しでも人件費を削減したい=買い叩きたい

このギャップが給料交渉を生むのです。転職を成功させたい方は、給料交渉の方法や注意点を読み、万全の準備をしてください。

給料交渉の方法

給料交渉は面接時にやるの?メールで送るの?

給料交渉の方法には、面接時に直接交渉する方法とメールで伝える方法があります。
基本は、面接時に「希望年収」を聞かれ、双方の意見をすり合わせて年収・給料は決まります。

稀にメールで給料交渉をする方がいますが、メールで給料交渉をするのはおすすめできません。メールで希望年収を送っても、自分の思いは伝わらないし、もし採用担当者が読んでくれたとしても誤解が生じる可能性が高くなります。「お金」に関する内容、つまりビジネスにおけるメールにおいては送りっぱなしは通用しません。メールを送ったとしても、最終的には内容に誤解がないように直接すり合わせの場が設けられるので、はじめから面接時に直接「希望年収」と「その理由」を言うべきです。

気をつけるべきことは、「希望年収」を聞かれた際、相手が思いもよらない「希望年収」を言わないことです。希望年収を聞かれて、的確な回答をするためには、主に2つの準備が必要です。

①自分の価値を客観的に見積もる

②その会社の情報収集をする

自分のスキルや経歴などの指標から、会社側は年収・給料を決めます。自分自身に過大評価している人は、自分の価値を客観的に見積もり、自分にとって適切な年収・給料を考えるべきです。また、受ける先の会社の情報をしっかりと調べて、どれくらいのレンジで年収・給料を社員に払っているのかを確認しておきましょう。

給料交渉のための情報収集

情報収集

給料交渉の仕方は、各社各様で、「希望年収を言ってくるのは失礼だ!」という企業もあれば、「自分の価値をしっかりと見積り、希望年収を提示するべきだ!」という企業もあります。給料交渉が可能かは、企業研究を通して判断ができます。

転職の場合は、求人内容から、その会社がどのような考えを持っているかがわかります。
年収例や企業の特徴欄に、自由闊達な社風などの記載がある場合、自分の意見を聞いてくれるので、給料交渉の余地はあるでしょう。また、その企業の評判や社員の声などのインタビューなどを見てもその企業の社風や企業体質が見えてくると思います。しっかりと情報収集をして、給料交渉の余地があるのかを見極めましょう。

調べた情報から希望額を算出する

企業研究をした後は、多くの情報が整理されていると思います。その情報群から「希望額」を算出する訳ですが、これが非常に難しい。
企業の情報と客観的な自分自身の価値から、適正な「希望額」を提示できる人はほとんどいません。

そこでやってほしいのが、その企業の業界研究です。業界研究をすることで、その業界の景気動向がわかります。景気を知れば、企業情報、自分の価値、業界情報という3つのデータから「希望額」を算出することができます。

調べたデータを用いて説明すれば、説得力が高まり「希望額」が採用される可能性が高まります。人事担当者に、「この人はよく調べて、適正な年収・給料を提示しているな」と思わせることが大切です。

企業研究、自己研究、業界研究を通して、適正な年収・給料を提示することが、給料交渉を成功させるコツです。

給料交渉時の注意点

情報収集を終えて、いざ給料交渉をしようとしても、焦りは禁物です。

面接の場では、相手との距離感・流れを考えながら、給料交渉に話を持っていく必要があります。多くの場合、相手から年収・給料体系の話をしてきます。

話し方や態度をわきまえる

給料交渉の際は、話し方や態度が非常に重要になります。自信過剰であったり、傲慢な態度はNG。かえって、「これくらいの年収でお願いします」という、お願い姿勢もよくありません。
ではどうするべきか?

ポイントは2つあります。

①年収・給料、待遇が第一目的ではないという姿勢

②説得するのではなく、納得してもらう話し方

「年収や待遇が第一目的ではない」という話の流れ

転職者の中には、お金を軸として転職している方もいますが、給料交渉の場では、その姿勢を全面に出すことはおすすめできません。

「まずは仕事を通して御社に貢献する、その貢献に対する対価として給料をいただく」という気持ちを持ち、給料交渉をするべきです。

給料交渉は、自分のスキルや経験に対して適正な評価をしていただく場です。
貪欲になることは悪いことではありませんが、「年収・給料、待遇が御社に行く第一目的です」という姿勢は良くありません。

説得するのではなく、納得してもらう話し方

給料交渉でたまにあるのが、

転職者「希望額は〇〇万円です。理由は〜。」

人事「・・・」

転職者「なので、〇〇万円を希望しています。お願いします。」

人事「・・・」

転職者が、なんとか説得して希望額を通そうとしているが、人事はそれに対して納得していないという会話例です。この状態は、給料交渉の場としてはよくありません。

まず大前提として、人事に対して説得する姿勢はNG。(お願い姿勢はNG!)納得してもらうには、適正な希望額と根拠の提示が必要です。そのためには、上記の情報収集、自己研究、業界研究がとても大切になります。

タイミングを間違えない

転職の場合、面接の後半に給料交渉の話をすることが多くあります。その際に気をつけたいのは、自分から希望額を提示することです。希望額を提示するのは、相手が聞いてきた時にするべきです。

自分から希望額を提示するのは、完全なフライング行為。

また、相手が給料体系などの話をしている時に、「いつ希望額を言おうかな」と考えているのもNGです。まずは、相手の話を聞き、自然な流れで具体的な給料の話に入っていく。
これがベストな流れです。フライングはマイナス評価につながることもあるので、気をつけましょう。

給料交渉は内定後でも大丈夫?

よく、「給料交渉はいるするべきですか?」という質問を受けます。
給料交渉は、面接時にする場合がほとんどですが、内定を頂いて、入社するまでの間にも行うことができます。

内定後をどの時点として考えるかで話は変わりますが、入社後に給料交渉をするのは非常に難しいので、入社する前に納得のいく年収・給料であるかを確認しておく必要があります。

考えてみてください、あなたが今の会社で「給料を上げてください!」と上長に言うことができますか?
言う機会がないですし、言うタイミングもありません。それと同じで、新しい会社に入社後は、給料交渉はできないと考えてください。

人事担当者の受け取り方

企業の人事担当者から、印象が良い給料交渉と悪い給料交渉を伺いました。各社各様、給料交渉のやり方は違いますが、人事担当の生の声は参考にするべきです。

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良い給料交渉

■ 前職よりも控えめな給料を提示してきて、「成果・貢献度合いに応じて、給料の見直しの機会を設けて欲しい」と言われた。非常に真摯な姿勢で好感を持てた。【IT企業人事】

■ 自分の希望を強引に押し通そうとせず、会社にアジャストしようという姿勢が見れてよかった。【サービス業人事】

■ 自分の価値を客観的に捉え、希望額を提示してくれたので、根拠ありきで納得できた。【専門商社人事】

■ 家族を養わなければいけないという理由で、最低保証金額をストレートに伝えてもらった。わかりやすい給料交渉の場となり、気持ちが良かった。また、理由がはっきりとしているので、希望額を採用しやすかった。【金融会社人事】

悪い給料交渉

■「現在は600万貰っているので、600万円以上が希望額です」と言われ、希望額に対する根拠が薄く、首を縦に振りづらかった。【メーカー人事】

■ 自信過剰で、自分を過大評価していて、希望額が予想以上に高かった。自己分析と他己分析のギャップが大きく、納得はできなかった。【IT企業人事】

■ 「前職の年収が700万だったので、希望年収は700万円です」と業界未経験の方に言われた。今のあなたに何ができるの?と思った。【サービス人事】

■ 資格をいっぱい持っているからという理由で、高い希望額を提示された。資格と実際は、まったく別物なので、希望額を採用しずらかった。【メーカー人事】

まとめ

いかがだったでしょうか?給料交渉がどういうものかイメージしていただけたと思います。
給料交渉は方法を知っていれば難しいものではありません。企業研究、自己分析、業界研究を通して「希望額」を算出し、給料交渉に臨めばいいのです。

万全な準備が、あなたの年収・給料を決めます。